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株式投資とピケティ！ そして格差社会は広がる！？
今日は、２０１５年９月５日。
私はこれまで、今の株価は、
作られた株価！ だから、いつまでも続くわけない！
と、言い続けてきたし、今でも、そう確信している。
だが、勘違いして欲しくない。
株式投資、投資信託を全く否定しているわけではない。
自分の目でみて、頭で考えて、最後はインスピレーションで、投資する。
私はこれを薦めているし、実施している。
投資する期間は、超短期ではダメだ。
２ヶ月以上は様子を見ること！
なぜなら、投資家のプロたちは、コンピュータを使い、
自動売買を勝手にさせている。
１秒間に１万回以上の取引も可能な相手に、
人間が対決しても勝つはずがない。
我々人間は、「ピーン！」とくる直感がある。
しかし、コンピュータに、第六感はない！
私は、投資するときに、最も大事にしているのが、この第六感だ！
つぎのような体験はないだろうか？
「自分では、いまひとつ魅力を感じるものがないが、
周りから絶対良いから買うべきだ！ といって買ったら損した。
あぁ〜。やっぱり、なんとなくそんな気がしてた〜」
だから、いくら、よい材料、ニュースばかりあっても、いまひとつ気分が
乗らないときには、私は買わない！
余談だが、私は第六感を活性化するために、サプリを色々と試している。
今は、これで、頭も体も活性化を図っている！
夏バテは、涼しくなった秋に表れてくる。
サプリで対策を！
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もう１つは、コエンザイムＱ１０。
疲労回復に有効なサプリだ！
製造は、「カネカ」。 あまり聞きなれない会社かもしれないが、
品質に定評のある会社だ！
サプリを選ぶときは、有効成分の量も大事だが、
やはり、口にするものであり、会社で選びたい！
「カネカ」は、高品質で、安全だ！
【コエンザイムQ10】
話をもどそう！
投資しないのでは、今の世の中、金持ちと庶民との
格差はひろがるばかりだ！
「ピケティ」とか「２１世紀の資本」「ｒ＞ｇ」という本を
見かけたことはあるだろうか？
本屋さんではたくさんの本がでている。
簡単にいうと、
「働いて稼ぐお金よりも、
株式投資や不動産投資の方が儲かる！」
ということだ。
もうちょっとだけ付け加えていうと、
「ピケティというフランス人が、
今までの経済学者と比べ物にならないくらいの膨大なデータを
集めて、分析すると、
働いて稼ぐお金よりも、
株式投資や不動産投資の方が儲かる！
だから、高収入の人は、余ったお金で投資を行い、ますます金持ちに！
われわれ庶民は、給料は生活費に使い、そして、少しずつ何かあったときのため
として貯金（＝超、低金利。金利は０．０２％くらいだ！）する。
投資に回す余裕がない。増えない！
だから、ますます格差はひろがる！！！
日本では、本当のことを書いてあるので、
マスコミではあまり騒がれていないが、
経済界では、皆、
「よく本当のことを見つけてくれた！」
と、言っているのだ！
作られた株価上昇、その行き先は暗い未来か？
本日は、２０１５年５月９日。
久々にブログを書く。
最近の株価が順調すぎるくらい上昇している。
私は、なぜ？ なぜ？ なぜ？ と不思議に思っている。
そこで、私の出した理由を申し上げる。
最初に言っておくが、企業業績が良くなったから、ではない！！
あれだけ、大騒ぎをしていた経済評価家さんたちは、
一体どこへ行ってしまったのか？
さて話を戻そう。
株価だけは、日経平均２万円前後で推移している。
順調すぎる！
私は、以前のブログで、株価１８，０００円が上限であり、
平成２７年後半からは、１３，０００円〜１４，０００円へ暴落すると
断言した。
ところが、最近では、日経平均２０，０００円をつけるまで
上昇している。
私の予想外なことは、GPIFに加え、
その他の年金を管理、運用しているところまで、株式購入に走った。
さらに、株価の変動幅をねらって、金儲けをしようとしている
プロの海外投資家の存在だ！
ここで、注意しておくべきなのが、２つある。
１つは、我々の大事な年金のお金を管理、運用しているところが、
積極的に、株式購入に走っていること。
２０１５年３月ごろ、テレビ、新聞などで、
「５頭の『クジラ』が買い支え」というコトバが
頻繁に流れていた。
「５頭のクジラ」とは何か？
テレビ、新聞では、「公的マネー」との説明があった。
しかも、「公的マネー」が５つあるのだ！
ここで余談になるが、最近は「クジラ」というコトバを
テレビなどで見なくなった。
おそらく、日本政府（安部総理）が、株価を吊り上げていると、
丸わかりだから、圧力がかかっている、と想像できる。
次の表にわかりやすく説明していく。
(クリックで拡大します)
総額２７兆円以上のお金が、「公的マネー」である。
もちろん、全額株式を買うのではないが、
以前なら、２７兆円の大半を、価格の下がらない、日本の国債へ投資していた。
日本国債は、金利はかなり低い！ しかし、日本が破綻しない限りは
目減りしないのだ。
一方で、株式は全く異なる。
増えることもあれば、減ることもあるのだ！
当たり前のことだ！
しかし、物事の本質を言う。
今の株価は、企業業績が良くなったからではない！！
今まで言ってきたように、我々の大切なお金を集めて、
そのお金で株式を買っている、
つまり、強制的に、安部総理が、株価を吊り上げているのだ！
総額２７兆円のお金があれば、２０１５年１２月までは、
順調に株価を吊り上げていくだろう。
おそらく、日経平均２２０００円、いや２４０００円までも
吊り上げていくだろう！
しかし、クジラ（公的マネー）も、無限にあるわけでなない！
強制的に吊り上げられた、しっぺ返しはいつか必ず来る！
おそらく、順調にいっても、あと３〜４年後、２０１９年までだろう。
しかし、東京オリンピックの２０２０年になると、
もう限界となるのでは？
順調でも２０１９年末がピーク！！ と、予想する。
しかし、恐ろしいのは、
安部総理が作った株価を吊り上げるシステムの
メッキがいつ剥がれてもおかしくない、
と思っている。
そうなれば、あれよあれよ、というまに
日経平均は暴落するだろう。
それまで私が予想した、日経平均１４０００円台へ突入だ。
話は変わるが、プロの海外投資家にも注目して欲しい。
株価の変動幅をねらって、金儲けをしようとしている
プロの海外投資家の存在だ！
よく見て欲しい。
株価の値上がり益ではない。
変動幅をねらって、と書いた。
我々、個人は株式購入するときは、安く買って、高く売りたいと思う。
これが、値上がり益をねらっているのだ。
しかし、プロは違う！
株価が、上がろうが、下がろうが、どっちでも構わない！
自分が、このくらい上がるだろう、このくらい下がるだろうと
予想した方へ行けば、儲かるのだ！
デリバディブと呼ばれる、コンピュータを使い、
複雑な計算をコンピュータで弾き出す！
株価が上がろうが、下がろうが、どっちでも良い。
ただ、ただ、自分の予想した方向に進めば良いのだ。
ということは、一旦、株価が下がり始めると、
もう、その流れは、止まることを知らない、、、
という事態が待っている。
その時期はいつか？ だれもわからない。
ただ、今現在、私の予想では、２０２０年から、下落するストーリが
見え始めた。
テレビ、新聞はもちろん、
有名な経済評論家でも、具体的なことは言わないし、
実際はわからないのだ。
（つまり、将来を予想することから逃げているのだ。）
私は、本質を考えている。
だから、具体的なことを予想できる。
予想が違えば、反省し、原因を突き止め、
そして今後の予想に活かす！
金融緩和、金融政策とはなにか？ ハイパーインフレの本当の恐ろしさとは！
今までのブログで、２０１５年の株価動向に
ついて説明してきた。
デフレ経済、低金利時代は、もうしばらく続くだろう。
金融緩和（＝金融政策、日銀による追加緩和）は行き過ぎだ。
今日は、２０１５年１月２２日 ECBが金融緩和を発表するか、
しないか、との報道もある。
と、ここで金融政策についておさらいをしておく。
何気なく使われている金融政策とは何か？
まずは下の図を見てほしい。
１、日本政府が、国債を発行する。
すると、銀行が国債を買い、日本政府へお金を支払う。
（余談だが、本当は赤字国債は禁止されている。）
２、日銀が、その国債を買い取り、民間の銀行へ支払う。
買い取るお金は、どうするのか？
答えは、カンタン。ドンドン刷ればいいのだ。
お金（お札）は、日銀しか作れないのだ！
３、理屈では、民間銀行（＝身近にある銀行）からの
融資（住宅ローン、マイカーローンなど）が増える。
ということは、住宅、自動車を作っている会社が忙しくなる。
４、残業なども増えて、給料もあがり、ちょっと贅沢も
したくなる。
景気も良くなる！！！
金融政策のねらいは、カンタンに言えばこの通りだ！
しかし、、、
３、理屈では、民間銀行（＝身近にある銀行）からの
融資（住宅ローン、マイカーローンなど）が増える。
に、疑問を持つ方も多いだろう。
景気が悪く、ましてや毎年、税金や社会保険料などが
上がっており、年金がなくなると言われている日本で、
「給料が多くなったから、じゃあ家でも建てるか！」と
いう人がどれだけいるか？
官僚など、頭の良い人がたくさんいるのに、
こんなカンタンなこともわからないのはなぜだ？
官僚の収入源は税金。自分たちの都合のよい
理論を使っているのだ。
そして、退職後も、天下りして、我々の税金で
私腹を肥やしている。これが現実。
もう一度、下の図を見てほしい
大切なので、なんども言うが、
日銀は、ドンドンお金を刷っている。
使うあてもないお金だ。
まさに「ジャブジャブマネー」だ。
この「ジャブジャブマネー」は、元ＦＲＢ議長が、
言った言葉だ。実に分かりやすい！
今のデフレ経済では、お金の価値が高いので、
みんな大事にしている。
しかし、ここで考えてほしい。
使うあてもないものが、たくさんあったらどうなるか？
例えば、スマホが、１人５台も１０台も持っていたら
どうなるか？
スマホの価値は下がり、機種代は１０００円、
いや５００円位でも、もういらないと言うだろう。
もう、おわかりだろう。
このまま、無意味な金融政策を続けていたら、
大切なお金の価値が下がってしまうのだ！
お金の価値について、もう少し補足する。
今まで、１００円で買えていたものが、１０００円、
いや１００万円、１０００万円となるのだ！
信じられないと思う前に、次の写真を見てほしい。
（１００ではない。１００billion（＝１，０００億）だ！
これでも、パン１つも買えない）
（パン１つで、このお札の量！）
（お金であそんでいる。国はドイツ。）
（お札を燃やして暖を取っている。燃料を買うより安いのだろう）
これらは、すべて現実だ！
お金の価値がさがるとは、上の写真のようなことが起こるのだ。
元ＦＲＢ議長の「ジャブジャブマネー」が現実となっている。
この状態が、最近、耳にする「ハイパーインフレ」だ。
景気がよくなって、物価が上がる「インフレ」なら良いが、
景気が悪いまま、上の写真のようなことが起こることを
「スタグ」や「スタグフレーション」という。
こうなったら、もうどうにもならない。
ならば、どう対策しておくべきかは、
次回に言うので、参考としてほしい。
シェールガス革命は、あと３〜５年以上かかる。 シェールと原油価格の関係は？
前回、約束した通り、
シェールガス革命が進まない理由をお伝えする。
まずは、この事実を見て欲しい。
住友商事は、２０１４年９月２９日に
「海外の資源、エネルギー開発事業で投資回収が見込めなくなり、
２０１５年３月期の連結決算で減損損失２７００億円を計上する。
最終利益予想も２５００億円から１００億円と、▲２４００億円の
下方修正する」と発表した。
わかりやすく言えば、
アメリカでのシェールガスブームを狙って投資していたが、
今後、事業としては成り立たないと判断したのでもうやめる。
投資したお金は、捨てることとなるが、もう潮時だ！
これ以上、お金をつぎ込んで、大損するよりかは
いまやめる方がマシだ！
なぜ！？ と思われる方も多いだろう！
答えは、「環境破壊だ！」
シェールガスを採掘するときに、環境破壊が行われる。
具体的には、化学物質を地下水に流すためかなり汚染される。
しかも、大量の水が使われる。
我々、人間の命につながる、水を大量にムダ使いして、
さらには、地下水を化学物質だらけにして汚す。
こんな商売が成り立つわけがない！！
いや、してはいけないのだ！
アメリカもわかっている。
原油価格が下落しており、ロシア叩きという意見もある。
確かに、その一面もあるだろう。
しかし、本当は、目先の利益を狙ってきただけの会社を
退出させるのが目的だろう。
目先の利益をねらっただけのシェールガス会社倒産も続いている。
今の技術ではダメなのだ。
技術開発が必要なのだ。
だから、環境問題に対し真剣に取り組み、
そして開発力、資金力のある企業が技術開発を進めて、
環境汚染をしない採掘技術を開発をする企業だけに
したいのだ。
おそらく、この技術開発はあと３〜５年くらいはかかるだろう。
余談となるが、アメリカでは「リサイクル製品」がステータスと
なりつつある。
日本で、リサイクル製品を思い浮かべてほしい。
例えば、ティッシュペーパーではどうか？
リサイクル製品は、環境に良いとわかっているが、
品質は少し劣る。でも我慢しよう。
しかし、アメリカではリサイクル製品を使うことが
話題となり、またステータスとなりつつある。
私は、アメリカの成果主義や、
人として繋ながりを軽視するやり方を
よく思っていない。
だが、リサイクル製品のステータス化など、
環境を大事にする考えは、見習うべきと思う。
話を元に戻そう。
シェールガス革命！ とマスコミは騒ぎ立てるが、
物事の本質を見抜くことが必要だ！
私は、これからも本質をお伝えする。
アメリカの雇用統計は改善したが、その裏に潜む影！ そして金利は上がらない！？ なら、ローン借り換えは？
本日は、２０１５年１月１１日。
１月９日に発表された雇用統計は、
「雇用者数の伸びは市場予想を上回り、また失業率も５．６％に低下。」
という、これだけ見ると良いニュースに思える。
しかし、日本ではあまり報道されていないが、
「平均時給が、前月比で０．２％減少。
比較可能な２００６年以降で最大の落ち込みとなった。」
ということを、よく理解しておかなければならない。
これが意味することは何か？
現状では、具体的な発表はない。
仮説を立ててみると、働く従業員の質に問題があるのか？
もしくは、仕事の内容が、簡単な作業が増えたのか？
アメリカでは、株価、経済指標などは改善している。
しかし、会社の経営トップは、その実感がまだないのでは？
しかも、あれだけ、騒いでいたシェールガスに関しても、
倒産する会社が出ている（１月９日 日経新聞に掲載）。
（我々日本人には知られていない、
シェールガスの実態については、次回でお伝えする）
繰り返しとなるが、アメリカの今は、
雇用者数は改善しているが、時給（＝給料）は下がっている。
良い面と悪い面が入り混じっている。
それでも、「景気は上向いたので、金利は早い段階で上げたい、」
と言っている。
この状況で、金利をあげてしまったらどうなるか？
ローンを抱えている人は、負担が大きくなる。
金利上昇による問題は個人だけではない。
アメリカ政府も今では国債（＝借金）が膨らんでいる。
今のアメリカ政府は、これ以上、国債（＝借金）を増やしたくない。
だから、金利を上げるぞ、上げるぞ、と言いながら
今でも上がっていない。
本音は、金利をあげると、自分の首をしめることと
なるので、上げられない！のだ。
アメリカでも、日本でも低金利状態はしばらく
続くこととなるだろう。
おそらく、今年１年間は、金利は上げられない。
ここから、我々はどのような対策をすべきか？
これだけ超低金利が続く状態では、
今のうちに、低金利で住宅などの不動産やなどの
現物資産を取得しておく。
また、金(GOLD)や銀、プラチナなどの
現物資産も良いだろう。
理由は、今のうちに、低金利のローンを持っておくこと、
そして、２〜５年後には、
予想以上のインフレ（あらゆる物の値段が跳ね上げる）が
起こるから、その時に慌てないためだ。
このことは、また近日中に詳細をお伝えることとする。
平成２７年後半に襲いかかる株価暴落！
今は、平成２６年１２月２３日。
前回、言った通り、
私は平成２７年後半より株価暴落すると予想する。
おそらく、１４，０００円、いや１３，０００円台になるだろう。
なぜなら、今の日本政府は実体経済を考えていないのだから。
何回も私のブログで繰り返し言っているが、
今の日本は、安部総理と、日銀の追加緩和による作り出した円安相場！
そして円安による株価の吊り上げだ！
これに加え、GPIFによる日本国債の売却、アメリカの国債、日本株式の購入
これだけすれば、株価が釣り上がるのも理解いただけるだろう。
この３つにより、今の日本株式相場は上昇し、
１８０００円を超え、２００００円を目指すという声も聞こえている。
しかし、私は断言する。
一時的に１８，０００円をつけることはあっても、
今の１７，０００円台が精一杯だ。
しかも、長くは続かない。
そして２０１５年秋ごろから、株価下落となり
繰り返しとなるが、株価は１４，０００円台、
そして１３，０００円台へ下落することだろう。
私の予測を順に説明する。
まずは、アメリカの債務上限問題だ。
２０１４年２月に、２０１５年３月までは無条件に
この問題を先送りすることを決定した。
ということは、２０１５年２月ごろより、またアメリカで債務上限問題が
出てくるということだ。
しかし、次回は、状況が大幅に異なる。
アメリカの中間選挙で、共和党が勝利した。
オバマ大統領は、かなりの苦戦が予想される。
今から、なんらかの妥協点を探りつつあるだろうが、
非常に厳しい状況だ。
まず、２０１５年２月ごろから、ドル安 ＝ 円高に
なるだろう。
そうなれば、勝手に日本の株価下落となる。
そうしているうちに、大企業の決算見込みが発表され、
増益という言葉が並び、円高となる。
決算は良好だが、円高がすすみ、株価下落となるだろう！
ここで日本は、上でも述べたが、GPIFのお金をつかって
株価を下支えし、下落幅を減らすだろう。
２０１５年２〜３月ごろは、GPIFのお金は、まだあるから、
思ったほどの下落にはならない。
だから、日経株価は１７，０００円あたりで推移するだろう。
その他にも、世界でなんらかの問題が勃発する。
そのたびに、GPIFのお金を使い、株価を下支えする。
しかし、２０１５年夏ごろまではお金もある。
２０１５年秋ごろには、株価下落となっても、
GPIFからのお金は出ない。
この頃になると、GPIFはかなり株式購入しているだろう。
だから株価の下支えができない。
となると、株価も、実態の経済状態に近づく。
みなさんも、そろそろ気付き始めているだろうが、
実体経済はそんなに良くなっていない。
我々の生活必需品も値上げとなり、
社会保険料、介護保険料などは毎年値上げされており、
手取り収入も少なくなっている。
消費税８％もボディブローのように効いている。
以上をまとめると
２０１５年の１年間の株価の動きとしては、
２月ごろに一旦、大幅下落する。
その後、すぐに回復し、夏までは
１７，０００円〜１８，０００円を推移する。
しかし、２０１５年の夏のおわりか、秋ごろから
大幅に下落する。
ぜひ、株価予想の１つとして考えていただきたい。
そして、株価下落したタイミングで株式購入するために、
今のうちに情報を集めておくべきだ。
その情報の１つとして、「勝ち株ナビ」の利用もよいだろう。
情報を自分で取りに行くことが必要だ。
ただし、これらの情報は、参考にするのはよいが、
すべてを信じてはいけない。
やはり、判断は自分で行うことが重要だ！
迷ったなら、自分の考えを信じるべきだ。
ファーストインスピレーション、つまり「勘（カン）」は
非常に重要だ！
「直感かよ！」と、ツッコミをいれた方もいるだろう。
しかし、決して冗談ではない。
情報を自分で取りに行っていれば、無意識のうちに
状況を判断しているのだ。
「無意識」というのがポイント。
人言は、主観が入ると、正しい判断ができない。
「無意識」のうちに判断できれば、そこに主観はなく、
客観的に判断しているから、正しい判断ができる！！！
これから襲いかかる株価下落に対処するためにも重要なのだ。
解散総選挙、消費税増税先送り、アベノミクスの失敗、そして襲いかかる株価暴落に備えるために！
安倍総理が、解散総選挙を決定した。
そして、あれだけ消費税１０％にしたかったが、
先送りを決定した。
１０月末に日銀に追加緩和を発表させて、
せっかく株価を吊り上げた、
あとは、消費税１０％への増税で、
安倍総理の思うがまま、、、のはずが、
最近はこの表情だ。
何があったのか？
やはり、ＧＤＰはマイナス成長、
アベノミクスは失敗したと言われる前に
解散総選挙で、話題をそらした。
それしか手段はなかった、のだろう。
１０月末の日銀の追加緩和発表は、私も予想外だったが、
反省し、これまでの経緯、そしてこれからの株価を
じっくり考えて、分析してみた。
それを、わかりやすく言う。
＜これまでの経緯＞
「日銀の追加緩和」
１１月５日
１０月末に追加緩和を発表した。
そして１１月５日には、
黒田総裁は「脱デフレには、なんでもやる！」との発言。
日銀の一番偉い方が言う言葉ではない、と感じた方が大半だろう。
この言葉の本心は、
「安倍さんよ！ やけくそだ！ 言われる通り、なんでもやってやるよ！」
つまり、日銀としても、これ以上の金融政策は
日本経済に良くない。と思っている。
が、しかし、安倍総理が命令してくるから、
仕方なくやっている。だ！
（このときの黒田総裁。「これでいいですか、安倍さん！」という表情か？）
そして、ここから、株価が急上昇する！
ここまでは、安倍総理のシナリオ通り！
（クリックで拡大します）
「ＧＤＰのマイナス」
１１月１７日
ＧＤＰがマイナスとなる。
このことは、事前に安倍総理に伝えられたはずだ。
何もしなければ、アベノミクスは失敗したと
言われるだけだ！ ならどうする？
と、考えた結果、最終手段である、解散総選挙を
するしかない。
そもそも、アベノミクスが成功としたと
思っている人はいるのだろうか？
円安、株価上昇したではないか？
という人もいるだろうが、私は事前に言っておく！
来年後半には、株価暴落が襲ってくる！！
以前のブログ「釣り上げた株価、吊り下げた円相場」でも書いたが
経済は、安倍総理と日銀で操作できるほど
ヤワなものではない。この反動は必ずくる！
（来年の株価暴落が襲ってくる要因は、次回のブログで書くので
楽しみにしてほしい）
＜これからの株価＞
「平成２７年に襲いかかる株価暴落」
ここまで、安部総理と日銀を中心に株価吊り上げを
行ってきたが、その効果も平成２７年前半までだろう。
何回もいう。
経済は、そして株価は、
たとえ内閣総理大臣でも、日本銀行総裁でも
思い通りになるほど、ヤワなものではない！！
一時的には思い通りになったとしても、
このツケは必ずやってくる。
つまり、株価暴落！
暴落というよりも、「今の日本の実力までに戻る」
という方が正解だろう。
だから、私は助言する。
今、株式や投資信託を保有している方は、
来年初めに売却することをオススメする。
以前にも、株価下落を予言し、売却をオススメしたことが
あり、見事に当てた！
今回も、私が詳細に調査、分析した結果を伝えている。
では、次回の株価暴落についての解説を楽しみにしてほしい。
本当にいいのか！？ 日銀サプライズ！！
１０月３１日の日銀 黒田総裁が追加緩和をすることは、
前回でも取り上げた。
しかし、非常に興味深い、そして、かなり大きな問題が
かくれていると思われる記事を見つけたので紹介する。
それは、平成２６年１１月６日の日本経済新聞に書かれて
ある。
記事の見出しは「日銀相場に賞味期限」で、
主な内容は、追加緩和の賞味期限は過去の経験則から
みれば５０日間。
今回も「５０日の法則」を当てはめれば、２０１５年１月中旬
までである。
と、ここまでは良い。
問題はこの後に書かれてある。
記事をそのまま引用すると、次の通りだ。
「何だこの大量買いは」。証券各社のトレーダーたちがいぶかったのは
１０月３１日の寄り付き直後のことだった。
海外ファンドとみられる投資家が、ある米系証券を通じて
１万６２５０円の日経平均コールオプション（買う権利）に
約６８００枚の買い注文を業者間市場で出した。
想定元本で１千億円に相当する大口買いだ。
他の証券会社は一斉に売りに向かったが、数時間後の日銀の追加緩和
発表にひっくり返った。
「やられた、すぐ先物を買え」。コール売りのリスクを減らすための
証券会社の先物買いが、相場上昇に拍車をかけた。
と、きっかりと書かれてある！
株価のチャートを確認する。
（クリックで拡大します）
１０月３１日の朝イチの価格が
１５８１７円だったのに、
いきなり１６２５０円で買うのはナゼだ？
そして、その日に、日銀が追加緩和を発表し、
結果、日本株は急上昇！
そして、この大量に買った人は、わずか数時間で
多額の利益を手にいれたことになる。
不思議だ！
日本の証券会社でさえも知らなかった
日銀の追加緩和の情報を海外に流していたのか？
と、疑ってしまう記事である。
もしそうだとすると、だれが？ なんのために？
と疑問に思う。
「だれが？」
知っているとすれば、日銀関係者のみ。
追加緩和の発表後に、株価を少しでも上げたいからか？
しかし、いくらなんでも、それではバレバレだ。
ならば、アメリカの言うことを聞く官僚か？ 内閣がバラしたのか？
だとしたら、日銀と官僚、もしくは日銀と内閣は手を組んでいるのか？
「なんのため？」
我々日本国民の利益を、アメリカへ渡すため？
それ以外に何があるのか？
なぜ、このことをもっとテレビで報道しないのか？
調査を進めていき、真実を突き止めることを期待する！
釣り上げた株価、吊り下げた円相場
２０１４年１０月３１日の 
世間ではハローウインの日に、
日銀は、追加緩和をすると発表した。
そして、間髪入れずに
GPIF（＝我々の年金を管理している機関）が、
国債の減額、株式の増額を決めたと発表した。
この２つにより、
株価は一気に上昇し、一気に円安となった。
１０月３１日の株価はこうだ。
「株価があがるなら、景気が良くなるのだから良いことでは？」
というふうに考えがちだ。
いやちがう。
これは、消費税増税のためにやったことだ。
最近、いろいろな経済指標が発表され、景気は回復していないことが
わかってきた。ニュースにもなっている。
それに加え、女性閣僚２名の問題など、
安部総理の人気が一気に崩れ始めた。
また、最初に総理大臣となったときのように、
また、安部総理は失敗すると思われた。
そうしたら、この出来事だ！
１２月になれば、安部総理はこういうだろう。
「景気の先行指標である株価も上がった。景気は回復したと考えられる。
だから、当初から言っている通り、消費税１０％にします。」
この、いきさつに問題が山ほどある。
まず１つめ。
安部総理と日銀が、協力し合っていると思われないだろうか？
だれがみても、そう思われる。
しかし、これは法律違反だ！
日本銀行法という法律があって、
政府と日銀は独立した立場で日本経済を考えなければいけない。
しかし、だれが考えても、消費税１０％にするために
協力していると考えるのが自然だ。
続いて２つめ。
GPIFも、日本国債を減額して（つまりは、日本国を手放して）
株式や海外資産を増加させる。と言った。
日本国を手放す ＝ 円安にする。
株式を買う ＝ 株価を上げる。
ということだ。
これを、日銀と同時に発表するということは、
たまたま、偶然だ、と言っているが、
あらかじめ仕組まれていたと考えたほうが自然だ。
まだある。３つめ。
もう一度、１０月３１日の９時から１５時までの株価を見る。
１４時ごろに株価が真上に上がっている。
「作られた相場」と言ってもおかしくはない。
そんな株価が、いつまでも上昇することはない。
経済はそんなにあまくない！
人間でいう、急激なダイエットのあとのリバウンドが
襲ってくる。
それは、おそらく、２０１５年１月下旬から２月頃だろう。
根拠は、
政府は、消費税１０％にするが目的だからだ。
だから、１２月に決定できれば、それでいいのだ！
そして、私のブログで何回も書いているが、何回もいう。
消費税のお金は、私たちの社会保障に
回るのは、ごく一部だ。
大半は、アメリカの国債を買うのだ。
この事実を、多くの人に知ってほしい。
消費税増税しないと日本国債は暴落するのか？
「消費税１０％にしなければ、日本国債は暴落し、
経済低迷し、打つ手がなくなる」と
一部の人が言い出した。
本当か？ いや、そんなことはない。
私の最初のブログ「消費税１０％！ そのお金はどこへ行く！？」でも
書いたが繰り返す。
消費税１０％にあげたそのお金は、日本には回らない。
最初は、「消費税増税分は、すべて社会保障へまわす」と言っていた。
いままでも増政治家は増税をするときは同じように言ってきた。
日本国民にその実感はあるだろうか？
結論は、そんな実感はない！
それどころか、毎年のように上がる社会保険料、、、
ということは、社会保障に回っていない！
「増税は社会保障につかいます」と政治家が言えば、
反対する人はいない。 これを、政治家（実際は官僚）が
利用しているのだ。
そろそろ、我々も気付きはじめている。
ならば増税したお金はどこへ行っているのか？
答えは、アメリカの国債を買い続けているのだ！
経済を少しでも学んだ人は、知っている。
「日本はアメリカの国債を数百兆円も持っている」
というのは常識を。
だから、もし、消費税１０％にできなかったら、どうなるのか？
答えは、アメリカの国債を買う人（＝アメリカにお金を貸す人）が
いなくなるのだ。
そうなると、日本よりも先に、
アメリカの国債が人気なくなる
↓
アメリカの国債を買いたい人がいなくなる。
↓
アメリカの国債を、誰かに買って欲しいから値段を下げる
↓
アメリカ国債が下落、暴落！！！
↓
その次に、日本に影響がでる！！！
具体的に言うと、日本国債が下落する！
これが、現実だ。 本質だ。
政治家は、この流れを知らない人が多い。残念だが本当のことだ。
靖国参拝！やっぱりマズイ。高市早苗総務相と山谷えり子国家公安委員長。株価への影響は？
今日は、２０１４年１０月１８日です。
本日の昼に、
高市早苗総務大臣と山谷えりこ国家公安委員長が
靖国神社へ参拝したとのニュースが入ってきた。
私は、ブログ「靖国神社の抱える問題とは！？」で
書いたが、全く、ことの重要さがわかっていない。
こんな方が、日本のお偉い大臣でよいのか？？
一個人として参拝していると言うが、
外国人から見れば、そんなことは通用しない。
やはり、日本を代表する閣僚が参拝した。と見られてしまう。
では、なぜ靖国参拝がダメなのか？
読んでいただきたいが、
わかりやすく、例えていうと、
日本で、残虐な犯罪を犯した外国人がいて、死刑になった。
あなたは、その死刑になった犯人のお墓に参ることができるか？
それ以上に、その犯人の国のトップの方（総理や大臣など）が
行ったとしたら、あなたはどう思うか？？？
結論は、「犯罪者に参拝に行くとは何事だ！」
エスカレートすれば、「（その国は）犯罪を正当化するのか！」
「国民感情を全く無視した行動だ！
と批判するだろう。
それを、高市大臣、山谷委員長は実施してしまったのだ。
個人として参拝するのは、まったく問題はない。
ただし、外国からみると、そうはいかない。
やはり、日本の閣僚が参拝してしまった、とみられてしまう。
わかりやすく 言うと、こうなる
ちなみに、昭和天皇はA級戦犯である東條英機らが
（東條英機は、上の例でいう、犯罪者とされる人。）
靖国神社へまつられてからは、
「靖国神社へ参拝できなくなった」と
富田メモに残っている。
重要さがわかっている。
富田メモが公表され、昭和天皇の考えが
わかったのにもかかわらず、
また、昨年末に安部総理が靖国参拝した結果、
世界で超有名な投資家「ジョージ ソロス氏」からも失望され、
世界から見放されたにもかかわらず、
なぜ、２人の大臣は靖国参拝したのだろうか？
おそらく、「一個人として参拝した」とか
「日本政府の見解としては、、、」などというだろう。
さらには、「国際問題にはならないだろう」と言っているらしい。
この発言は、自分が外国への影響力がないと、自分ではっきりと
言っているのだ。
ため息がでるくらい、情けない。
しかし、そんなことは関係ない。
すべては、外国人から見れば、上記のとおりだ！
これが、本当の靖国問題だ！
安部総理が靖国神社へ参拝したことで
株価の影響は非常に大きかった。
今でも、２０１３年１２月末の株価をなかなか超えられない。
今回は、大臣レベルの２人なので、
さほど世界（特にアメリカ）からは、気にもかけられない
ことを祈るばかりだ！
通常ならば、昨日のアメリカの株価が上昇したため、
来週月曜日の日本の株価（日経平均株価）も
２００〜３００円は上昇し、１４，８００円あたりになるはず。
もし、思ったほど上昇しなければ、
靖国神社参拝が影響したと考えられる。
しかし、「自分の行動は、外国には影響ない」と自分で言っている
くらいなので、問題ないかも。
ベイルインとは？ このままでは我々の投資が！
先日のブログ「ハイブリッド債の８８％が格下げ（ヨーロッパ）！？」で
ハイブリッド債やハイブリッド証券というものの概要を伝え、
さらには、数年後のヨーロッパの銀行が危ないと
伝えた。
今回は、これに関係した「ベイルイン制度」を解説する。
ベイルインとは、一般的には、
「破綻金融機関の債権者の額面をカットしたり、
債券を株式に切り替えたりすることで、
金融機関を救済する手法」
と、固いコトバが並ぶ。
分かりやすくいうと、
「倒産した銀行が、借りていたお金は、
倒産してしまったので返せません。
もしかしたら、倒産した銀行の株式を
渡せるかもしれないので、許してください」
というものだ。
当たり前と言えば、当たり前だ。
身近なところで例えてみると次の通りとなる。
あなたの知人が住宅ローンを借りているが、
なんらかの理由で収入がなくなり、
住宅ローン返済が苦しくなった。
そこで、あなたはその知人に
いくらかのお金を貸した。
その知人は、収入を増やそうと
努力したが、残念ながら自己破産を
することとなった。
知人は、あなたにお金を返したいが返せない。
しかし、申し訳ないと感じて、
お金に代わる何か（骨董品など）を
あなたに渡す。」
あなたは、この知人に貸したお金は、返ってこないと
あらかじめ予想していただろう。
しかし、あなたと知人との、今までの関係、これからの関係
などを考えた末に、お金を貸した。
結果は、どうであれ想定内の範囲であった。
わかりやすく言えば、これがベイルイン制度である。
では、いままではどうだったのか？
コトバとしては「ベイルアウト」である。
ベイルアウトとは、
金融機関が倒産した際、
経済に与える影響が大きいので
税金を使い、金融機関を助ける。
（実はこれは正しいことだが、）
我々の大切な税金を使っているため
不公平感がある。
また、一般的な世論も、なぜ金融機関だけ
税金を使うのか？ という声が多い。
だから、一般の会社と同じように、
税金を使う前に、
まず金融機関へお金を貸している人に
ガマンしてもらおう。
というのがベイルイン。
ベイルインの対象となるものに、
ハイブリッド証券が含まれる。
「うん！？」とここで疑問に思わなければならない。
最近、ハイブリッド証券が含まれている投資信託を
よく見かけるようになった。
この投資信託は、ベイルインの対象となるものだ。
上で書いたことを繰り返す。
「税金を使う前に、まず金融機関へお金を貸している人に
ガマンしてもらおう」
つまり、投資信託を買っているつもりが、
金融機関へお金を貸しているのだ。
もし、債券だからリスクが低いと思っていたのなら、
実は、思っていた以上にリスクがあるのだ。
いろいろな投資をしていて、
ポートフォリオ上、リスクは取ってでも
価格を安定させたいと
考えている方は、投資する価値はある。
そうでない方は、
もう一度、自分の投資方針を確認してから
ハイブリッド証券への投資を検討しても
遅くはない。
私はそう考える。
株価 大幅下落！本当の要因はこれだ！（H26.10.9)
今日は２０１４年１０月９日です。
今週は、株価が大幅下落となったが、
私は驚かない。
いや、むしろ私の予想した通りに
なっていると、うなづいている。
ブログタイトル『株、投資信託はいつ売るの！？』で
書いた（予言した）内容は、
９月２２日の日経平均１６，２０５円が、
２０１４年１１月ごろには１４，０００円台まで下落する！
だったが、そうなりつつある。
書いた（予言）したが、
２０１４年１１月４日のアメリカ中間選挙が
近づくにつれ、円高に振れだした。
為替相場に関しては、１００円をわり、９８円台まで
円高となると予想していたが、そこまでには行かないだろう。
１０月に、一時１１０円までの円安に行くとは、
私でも予想外だった。
おそらく、１１月には、１０２円台までの円高が
現実的だろう。
最近のチャートはこうだ。
（クリックで拡大します）
しかし、日経平均に関しては、予想（予言）通りの
シナリオとなりそうだ。
９月２２日 日経平均１６，０００円を超えていたときに
このような予想をしていた方、
またテレビなどに出ている評論家さんで、
私以上の予想をした方はいただろうか？
私の予想は、明確な金額まで言う。
物事の本質を見極めようと努力しているから、
明確な時期、金額を言うことができる。
その反面、想定外のことが起こると
間違うことだってある。
しかし、事実を受け入れ、反省し、
想定外の事柄を調査し、次回の予想に生かす。
テレビにでている評論家さんで、
予想が外れて反省をしている方は何人いるだろうか？
、、、と、人を批判するのはやめよう。
これから、平成２６年内の予想にはいる。
１４，０００円台になれば、年末にかけて
上昇する。
今は、投資する準備をしておくべきだ。
ただし、日経平均は１６，３００円が上限だ！
１６，３００円というのは、２０１３年１２月３０日
の株価水準。
これを超えることはない。
詳しくは、ブログ「靖国神社の抱える問題とは！？」を
見てほしい。
衝撃の事実を、詳しく、そして分かりやすく書いてある。
株式、投資信託の取引について
いままで私のブログを読んでいただいた方は、
私は、はっきりと言う。
「株式」「投資信託」「為替」への投資は
すべきでないと、感じられているかもしれない。
結論は違う。
株式取引、投資信託や為替取引はしても良い。
いや、すべきである。
なぜなら、小額でも投資をすれば、その行方が
気になる。
自分のお金であり当然なこと。
そして、その投資したお金が、
減るのはもちろんだが、増えても、
なぜそうなったのか？
と気になる。
「気になれば、自分で情報を調べる。」
と、ここで、「気になれば、自分で情報を調べる」ことが
非常に重要である。
私が声を大にして言いたいのは、
株投資をするときにも、投資信託を買うときにも
自分で情報を十分に調べてから、投資をすべき！
ということである。
情報を得る方法として、有益なサイトを紹介する。
『勝ち株ナビ』
である。
である。このサイトは情報を無料で提供してくれる。
まずは、この無料情報で十分な内容である。
もちろん、もっと情報が欲しいと感じたならば、
有料情報もある。
繰り返しとなるが、自分で情報を取りにいく
習慣をつけることが必要である。
そのための情報サイトとしては、十分である。
なお、情報の１つとして活用してもよいが、
すべてを信じてはいけない。
私は、はっきりと言う。決して、証券会社が良いと言っているから、とか
銀行の人からお願いされているから、
このサイトが言っているから、
といった理由で投資はしてはダメだ。
証券会社や銀行からの案内は、
きっかけとするのは良い。
しかし、それを鵜呑みにせずに
自分の力で、確かめる習慣をつけることが
必要となる。
これは、そのためのサイトの１つである。
ハイブリッド債の８８％が格下げ（ヨーロッパ）！？
今日は、２０１４年９月３０日の深夜２４時４５分。
（正式には、１０月１日となっている）
あるニュースが目に飛び込んできた。
『欧州銀のハイブリッド債の８８％を格下げ（S＆P)』
もっと早くに書くべきだった。
ハイブリッド債の危険性を。
そもそも、ハイブリッド債とは何か？
だいたいのところは、
「負債」と「資本」の性格を併せ持つ証券。
発行体の経営破綻時に、弁済順位が普通社債よりも劣る。
しかし、普通社債よりも利回りが高くなる。
と書かれている。
そして、このような説明図だ。
（クリックで拡大します）
と、言われれば、大体の方は、
「よくわからないけど、株式より安全そうだな。」
「利回りがよいのか！ 」
「大きい銀行が発行しているから、倒産はしないだろう」
と思われているはずだ。
しかし、実際は違う！
「ハイブリッド債」や「ハイブリッド証券」と
呼ばれる投資信託が、最近よく目立つように
なった。
投資信託の中味をよく見ると、ヨーロッパの銀行が
組み込まれている。
「しかも、ヨーロッパの何となく聞いたこともありそうな
銀行の名前が記載されており、
規模も大きいだろうから、３〜５年倒産しなければ
元金も返ってくるから大丈夫。」と
思っている方も多いはずだ！
しかし、ここで 「なぜだ！？」
と思わなければならない。
まず、「ハイブリッド証券」と、いままで
聞いたこともないコトバ。
もう１度、説明文と説明図をみる。
「負債」と「資本」の性格を併せ持つ証券。
発行体の経営破綻時に、弁済順位が普通社債よりも劣る。
しかし、普通社債よりも利回りが高くなる。
わかりやすく言うと、
「発行体（ヨーロッパの銀行）が、お金を借りたい。
通常よりも、ちょっとだけ高い金利を払いますよ。
しかし、もし倒産したら、発行体（ヨーロッパの銀行）は、
その借金を返しません。」
と言っているのだ。
こんな話は、おかしい。
我々がお金を借りたら、
それが、銀行であろうと、知人からであろうと、
金利が高かろうとも、低かろうとも、
何がなんでも、お返しする。
これは、当たり前の話だ。
小学生でもわかる。
しかし、これは違う。
ちょっとだけ高い金利をお支払いするので、
もし倒産 したら、借金は返しません！
と言っている。
これが、株式だったら、仕方ない。
投資をしているのだ。もともと、紙切れになっても
仕方ないと思っている。
その反面、株式なら、何倍にもなる可能性も
持っている。
つまり、ハイリスク、ハイリターンだ。
しかし、ハイブリッド証券は違う。
「ハイリスク、ミドルリターン（もしくはローリターン）」だ。
ハイブリッド証券が最近増えだした、
ということは、倒産しても返さなくてもよい借金を
増やしている、ということだ。
以上をまとめると、
近い将来、倒産してしまうヨーロッパの銀行が増える。
そのための準備をしている。
と 思えてしまう。
私自信、ヨーロッパで２〜３年後に倒産する銀行が
増えるかもしれないな、
と思っていた。
しかし、格下げがこんなに早くあるとは
思っていなかった。
詳細はことも、まだ不明なままだ。どこの銀行だろう？
しかし、今までのことは、是非理解していただきたい。
それが、自分の財産を守ることにつながるはずだ。
さて、このニュースが日本でどのくらい
取り上げされるのか？
もしかしたら、日本経済に悪影響があるので、
マスコミがあまり取り上げないのかも しれない。
大事なことなのに、、、
しかし、私は、これからも、本質をわかりやすく言い続ける。
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